注文住宅の費用相場は？
予算の決め方や節約のコツを解説【2026年最新】

 「注文住宅の費用はどのくらいが一般的なのか」「予算はどう決めれば良いのか」と考える方もいるでしょう。注文住宅の費用相場は、土地の有無や地域などによって差はあるものの、全体の平均水準を把握することは可能です。さらに注文住宅を購入する際は、内訳や資金計画を理解していないと予算オーバーに繋がる可能性もあるため注意が必要です。

本記事では、注文住宅の費用相場・内訳・予算の決め方、費用を抑えるポイントまで分かりやすく解説。予算別の事例もご紹介しているので、注文住宅の購入を検討している方はぜひ最後までご覧ください。

【2026年最新】注文住宅の費用相場

住宅金融支援機構の「2025年度フラット35利用者調査」を基に、土地あり（土地を所有している場合）・土地なし（土地を購入する場合）の費用相場と、近年の推移を見てみましょう。単純な建物本体の価格とは異なるため、相場を比較する際は対象となる費用の範囲も確認しておくことが大切です。

※同調査はフラット35利用者を対象とした全国平均であり、実際の費用は地域や住宅の広さ、仕様などによって異なります。
※同調査の「建設費」には、主体工事費のほか、電気工事費・給排水工事費・ガス設備工事費・設計費・工事監理費・屋外附帯工事費など、住宅の建設に必要な費用が含まれます。

土地ありの注文住宅の費用相場

土地ありの2025年度の地域別費用相場（平均建設費）は、次のとおりです。

• 全国平均：4,259.8万円
• 首都圏：4,761.5万円
• 近畿圏：4,269.8万円
• 東海圏：4,348.8万円
• その他地域：4,012.6万円

また建設費は近年上昇が続いており、2021年度から2025年度までの5年間で平均建設費は約690万円上昇しました。

• 2021年度：3,569.7万円
• 2022年度：3,715.2万円（前年比＋4.1％）
• 2023年度：3,861.1万円（前年比＋3.9％）
• 2024年度：3,932.1万円（前年比＋1.8％）
• 2025年度：4,259.8万円（前年比＋8.3％）

この背景には、建築資材価格や人件費などの上昇が影響しています。
そのため、注文住宅の予算を決める際は、過去の相場だけでなく、現在の価格水準を踏まえて検討することが大切です。

関連記事：土地ありの場合の注文住宅の費用相場とは？ 完成までの流れも解説！

土地なしの注文住宅の費用相場

土地なしの2025年度の地域別平均費用（平均建設費・土地取得費）は、次のとおりです。

• 全国平均：5,312.9万円（建設費3,737.6万円、土地取得費1,575.3万円）
• 首都圏：6,404.3万円（建設費3,814.3万円、土地取得費2,590.0万円）
• 近畿圏：5,486.0万円（建設費3,601.7万円、土地取得費1,884.3万円）
• 東海圏：5,324.6万円（建設費3,871.1万円、土地取得費1,453.5万円）
• その他地域：4,750.8万円（建設費3,734.3万円、土地取得費1,016.5万円）

建設費と土地取得費を合わせた全国平均も近年上昇が続いており、2021年度から2025年度までの5年間で約857万円上昇しました。

• 2021年度：4,455.5万円
• 2022年度：4,694.1万円（前年比＋5.4％）
• 2023年度：4,903.4万円（前年比＋4.5％）
• 2024年度：5,007.1万円（前年比＋2.1％）
• 2025年度：5,312.9万円（前年比＋6.1％）

なお、土地から購入する場合は、家づくりの総予算を土地と建物に配分する必要があるため、土地取得費が高くなるほど建物に充てられる予算は限られやすい傾向にあります。

関連記事：土地なしの方の注文住宅の費用相場とは？ 土地選びのポイントも解説！

注文住宅を建てる際にかかる費用の内訳

土地を所有していない場合、注文住宅の取得には建物にかかる費用だけでなく、土地の購入費用も必要となります。住宅金融支援機構の2025年度調査によると、土地を購入する場合の平均は、建設費3,737.6万円、土地取得費1,575.3万円で、割合はおよそ7：3です。

また、土地取得費を除いた注文住宅の取得費用は、一般的に次の3つに分けて考えられます。

• 本体工事費：建物そのものを建築するための費用
• 付帯工事費：外構や給排水など、建物に付随する工事の費用
• 諸費用：登記や住宅ローン、保険などにかかる費用

本体工事費・付帯工事費・諸費用の割合は、およそ7：2：1が一つの目安です。建物本体の価格だけで判断せず、付帯工事費や諸費用、土地取得費まで含めて総予算を考えることが大切です。

注文住宅の費用帯別の特徴

注文住宅の予算を考える際は、各価格帯で検討しやすい住宅の広さや設備・仕様、希望を反映できる範囲を把握しておくことが大切です。価格帯ごとの特徴を知ることで、自分たちが重視したい部分と費用のバランスを考えやすくなるでしょう。

なお、同じ価格帯でも、住宅の広さや仕様、構造、建築する地域などによって実現できる内容は異なります。以下は一般的な目安としてご覧ください。

1,000万円台の注文住宅の特徴

1,000万円台では、20坪未満などのコンパクトな注文住宅が中心になりやすく、コスト重視の方に選ばれる価格帯です。凹凸の少ない長方形や正方形など、シンプルな形状が多い傾向です。

設備や仕様などの選択肢は限られやすいものの、暮らしに必要なものを見極めれば、予算を抑えながら希望に合った住まいを目指せます。

1,000万円台でも自由設計は可能ですが、細部まで希望を反映するフルオーダーでは予算を超えやすくなります。そのため、あらかじめ基本となる仕様やプランが用意された規格型注文住宅も選択肢に入りやすいでしょう。

2,000万円台の注文住宅の特徴

2,000万円台になると、20坪台の注文住宅も検討しやすくなります。1,000万円台と比べて設備や仕様の選択肢が広がり、希望する住まいへ近づけやすい価格帯といえるでしょう。

一方、すべての希望を取り入れると予算を超える可能性があります。費用をかけたい部分と抑えたい部分の優先順位を決めたうえで、住宅メーカーや工務店のプランを比較すると、予算と希望のバランスを取りやすくなります。

3,000万円台の注文住宅の特徴

3,000万円台の予算があれば、30坪台の注文住宅も視野に入り、間取りや設備に希望を反映できる幅が広がります。断熱性や耐震性、デザインなど、重視したい部分へ予算を配分できる点もこの価格帯の特徴です。

予算の使い方を検討する際は、快適性や満足度への影響が大きい部分から優先順位をつけましょう。

関連記事：30坪の注文住宅の費用相場とは？ 建てる際のポイントも解説！

4,000万円台の注文住宅の特徴

4,000万円台では、40坪前後またはそれ以上の広さも検討でき、より設計の自由度が高まります。家族構成やライフスタイルに合わせた空間を設けるほか、設備のグレードや内観デザイン、断熱性・耐震性などにも希望を反映しやすくなる価格帯です。

また、4,000万円台後半まで予算を広げると、延床面積を増やし、二世帯住宅を検討できる可能性も高まります。

関連記事：40坪の注文住宅を建てる際にかかる費用相場はどれくらい？

注文住宅の予算の決め方

注文住宅の予算は、自己資金と住宅ローンなどの借入金を合わせて考えます。国土交通省の「令和7年度 住宅市場動向調査」では、土地を購入した注文住宅新築世帯の自己資金比率は30.1％、建て替え世帯では51.5％でした。

ただし、自己資金が少なくても住宅ローンを利用して注文住宅を購入できる可能性はあります。借入額が大きくなれば、毎月の返済負担も増える点には注意が必要です。無理のない資金計画にするため、自己資金・住宅ローン・土地と建物の費用配分を順番に整理していきましょう。

自己資金として用意できる金額を把握する

自己資金を決める際は、現在の貯蓄額から頭金に回せる金額を単純に算出するのではなく、手元に残しておきたい資金を先に考えます。

具体的には、生活費の半年分程度を目安とした生活予備資金や子どもの教育費など、今後必要になる費用を確保しておくと安心です。両親や祖父母などから資金援助を受けられる場合は、その金額も含めて検討できます。

なお、自己資金のすべてを頭金に充てると、契約時の手付金や諸費用、引っ越し代、家具・家電の購入費などが不足する恐れがあります。必要な現金支出を差し引いたうえで、無理のない範囲から頭金を決めることが大切です。

住宅ローンの返済額から借入額を逆算する

住宅ローンは「借りられる金額」ではなく、「無理なく返せる金額」を基準に考えることが重要です。毎月の収支や返済負担率（年収に占める年間返済額の割合）を確認し、家計を圧迫しない返済額から借入額を逆算しましょう。借入額が同じでも、金利や返済期間によって毎月の返済額と総返済額は変わります。

なお、住宅ローンの金利タイプは、主に「変動金利型」と「固定金利型」の2つです。変動金利型は市場金利の動向によって適用金利が変わるため、金利上昇時には返済負担が増える可能性があります。

一方、固定金利型には、一定期間の金利を固定するタイプや、返済期間全体の金利を固定する全期間固定金利型があり、返済額の見通しを立てやすい点が特徴です。

金融機関のシミュレーションやフラット35の「ローンシミュレーション」を活用し、金利タイプや返済期間などの条件を比較しながら、無理なく返済できる借入額を確認しておきましょう。

土地と建物の費用配分を考える

前述で、土地を購入して注文住宅を建てる場合、土地取得費と建設費の割合はおよそ3：7とお伝えしました。ただし、土地価格は地域による差が大きく、地価の高いエリアでは土地代の割合も高くなる傾向にあります。

立地を優先して土地に予算をかけすぎると建物に使える費用が減り、反対に建物へ予算を集中させると通勤・通学などの利便性を十分に確保できない場合があります。

土地探しと建物のプラン、住宅ローン選びを並行して進め、早い段階から全体の費用配分を考えておくと資金計画を立てやすくなるでしょう。

注文住宅の費用を抑える4つのポイント

注文住宅は、間取りや建物の広さ、土地選びなどを工夫することで費用を抑えられます。予算を削ることだけを優先せず、暮らしやすさや安全性とのバランスを考えながら調整しましょう。

1.間取りの構造をシンプルにする

部屋数を必要以上に増やさず、凹凸や吹き抜けなどを抑えたシンプルな間取りにすると、建築費を抑えやすくなります。複雑な構造ほど使用する建材が増え、施工にも手間がかかるためです。

キッチンや浴室、洗面所などの水回りをできるだけ近くにまとめれば、給排水管を短くでき、配管工事にかかる費用の削減にも繋がります。

ただし、費用を抑えるために住宅性能まで削るのは避けましょう。断熱材や耐震設備、セキュリティ設備など、快適性や安全性に関わる部分は十分に検討したうえで仕様を決めることが大切です。

関連記事：シンプルな家の魅力とは？ おしゃれで機能的な暮らしを実現できる住宅を解説。

2.延床面積を最小限に抑える

延床面積とは、建物の各階にある床面積を合計したものです。延床面積が大きくなるほど必要な建材や施工量も増えるため、建築費は高くなる傾向にあります。必要な部屋数や収納量を見直し、暮らしに合った広さまで絞り込めば、その分の建築費を抑えられます。

また、面積を減らして部屋や収納が不足する場合は、ロフトの活用も選択肢の一つです。廊下を短くするなど生活動線を工夫すれば、延床面積を抑えながら暮らしやすい間取りを検討できます。

関連記事：
一軒家の収納の目安は？ 効率的な収納法と間取りを解説。

家事動線の良い間取りとは？ つくり方のポイントや実例を紹介。

3.予算に応じて土地のエリアを絞り込む

土地から購入する場合は、希望するエリアの優先順位を整理することも費用を抑える方法の一つです。駅の近くや人気の学区などは土地価格が高くなりやすいため、駅から少し離れた地域まで候補を広げるなど、立地条件を調整すれば土地代の抑制に繋がるでしょう。

また、交通の便や買い物環境、子育てのしやすさなど、自分たちが譲れない条件を先に整理しておくと、候補地を選ぶ基準が明確になります。

土地そのものが安くても、高低差のある敷地や軟弱地盤などでは、造成工事や地盤改良によって追加費用が発生する場合があります。価格だけを見るのではなく、注文住宅を建築するまでに必要となる費用も含めて比較することが重要です。

4.補助金を活用する

国や地方公共団体が実施する補助制度を利用できれば、注文住宅を取得する際の費用負担を軽減できます。2026年には、省エネ性能など一定の要件を満たす新築住宅を対象とした「みらいエコ住宅2026事業」や、高い省エネ性能を備えたZEH・ZEH＋の新築戸建住宅を対象とする「新築戸建住宅のZEH・ZEH＋化等支援事業」が実施されています。

住宅ローンについては、子育て世帯や若年夫婦世帯を対象に、子どもの人数などに応じてフラット35の借入金利を一定期間引き下げる「フラット35子育てプラス」も利用可能です。

ただし、制度ごとに対象となる住宅や申請条件が異なるため、自分たちが利用できるものを早めに確認しておきましょう。補助制度には予算や申請期限が設けられており、受付状況も随時変化する点には注意が必要です。

利用を検討する際は公式サイトで最新情報を確認し、施工会社にも早めに相談してください。

アーレックスが手掛ける費用帯別の注文住宅の事例

本章では、予算によって実現できる広さや間取り、デザインの違いをイメージしやすいようにアーレックスが手掛けた施工例の中から、本体価格2,000万円台～6,000万円台の住まいを費用帯別にご紹介します。

なお、以下でご紹介する「本体価格」と、住宅金融支援機構の調査における「建設費」では、含まれる費用の範囲が異なります。単純な価格比較ではなく、費用帯ごとに実現した住まいの一例としてご覧ください。

※本体価格は税込みであり、地盤改良工事と外構工事は含まれておりません。

【2,000万円台】中庭でプライバシーと開放感を両立した住まい